雑学の博物館

Zatsugaku Museum

経済 Economy

インターネットが株価を上げる！？

　この文章をすでにお読みの方は、それなりにインターネットの恩恵を受けていらっしゃる方だと思いますが、今現在、最もインターネットの恩恵を受けているのは多分、アメリカの証券業界です。ご存知の通り、ニューヨーク株式市場はかつてないほどの活況であり、株高に沸いて経済は実に好調です。この株高の牽引役は、コンピュータ関連企業を中心とするハイテク企業であるといわれています。ここまで、読まれて｢まあ、インターネットが世の中に浸透すれば、それだけコンピュータが売れるだろうし、関連する商品が売れるということだろうから、『好業績を元に株価が上がった』と、いうことを言いたいのだな。｣と、考えられる方が居られるでしょう。はい、確かにその通りです。ですが、影響はこれだけに留まっていません。インターネットによる市況情報の提供・安価な取引手数料の株式売買は、それまで株式投資とは無縁であった人々を、インターネットを通じて市場へと招き入れたのです。そして、彼らにとって一番身近な株式は、｢インターネット関連株｣であり、彼らによってハイテク関連株は値上がりを続けているのです。

　さて、ここまでは良いであろう点だけを挙げて話を進めてきましたが、問題がないわけではありません。現在の問題点としては、インターネットに事実とは異なる情報を流しての株価の不正操作、会社業績を無視した株式売買、個人による投機的な短期売買といったことがその例です。これだけでは、よく意味がわからないかもしれませんので、もう少し掘り下げましょう。

　まず最初の株価の不正操作ですが、これは｢Ａコンピュータ｣という会社があったとして、その｢Ａコンピュータ｣の株を前もって大量に買っておくとします。その上で、株価が上がりそうな｢Ａコンピュータが新型コンピュータを開発｣といったような情報をインターネットによって流し、その情報によって値上がりしたところで売ってしまうわけです。もちろん、こんなことは許されるべきものではなく、犯罪行為ですが、インターネットの匿名性によって犯人がわかりにくことが特に問題です(わかりにくいのであって、決して捕まらないというわけではありません)。

　次の会社業績を無視した株式売買とは、本来株式は企業業績を元として売買するのが基本であるにもかかわらず、将来的に成長が見込めるということだけで売買を進めるということです。確かに、ある程度の将来を見越して投資することは大切ですが、将来はあくまでも予想であり、確実に予想通りの結果がでるとは限らないのです。投資した資金を回収する前に、破綻することだって考えられるのですから、やはり今を見ておくことは非常に基本的なことで、将来だけを見た、不当に高い株価はいずれは下がる運命にあり、それに巻き込まれる投資家ができてしまうのが特に問題です。

　そして、個人による投機的な短期売買とは、１日のうちに何度も売買を繰り返し、わずかな価格差から利益を稼ぐことで、最近ではデー・トレーダと呼ばれています。この場合は投資というより投機といった方が正確であり、｢投機｣とは厳密にいえば多少の違いはあれ、結局はギャンブルで、多くの利益を得る可能性がありますが、巨額の借金を抱え込むこともあるのです。さらに、本人がこのことを熟知していれば、少しは良いのですが、デー・トレーダの中にはこのリスクをよく理解していない人が多く、これが非常に大きな問題となっています。

　以上のことは、まだアメリカでの話ですが、日本でも今後は、取引手数料の自由化、インターネットを中心とした株式売買が予定されており、日本でも同じようなことが起る可能性があります。

結構あります。証券取引所

　TVで、｢本日の東京証券取引所では、…｣と、いったニュースをよく聞くと思いますが、日本にこの｢証券取引所｣、いったいどこどこにあるかご存知ですか。実は、日本全国で８都市にあります。有名な東京、大阪を始めにして、名古屋、札幌、新潟、京都、広島、福岡の各地にです。ただ、現在では主な企業の取引は東京、大阪、名古屋といった場所でされており、小さな会社や新しい会社でも、店頭取引市場という、そういった会社向けの証券会社間を、コンピュータネットワークで結ばれた電子取引市場で取引がされており、地方の取引所はあまり意味をなさなくなっています。

株価が下がると、お金がいる？

　株価が下がると、投資している人は、お金を支払う必要があるように思っている方が、いらっしゃるかもしれませんが、これは取り引きの種類によります。

　と、いうのは一般に自分の資金だけで投資する取り引きと、証券取引の機関から、保証金を出して株式や資金を借りて投資する（この場合は投機の方が、正確です）取り引きとがあります。そして、前者の場合、たとえ株価が下がることがあっても、売却しない限り実際の損失は発生しませんし、特にお金を支払う必要はありません。

　ですが、後者の場合は、株価が下がることで保証金を追加する必要が生じる場合があり、一般の人々はこの事から、株価が下がると、追加のお金を支払う必要があると思うようです。

　ちなみに、前者を現物取引、後者を信用取引といいます。

株式投資の特典は？

　　株式というと一般には、株価が安いときに買い、株価が高いときに売ることで、利益を得ることが多いのですがその他にも持っているだけで特典があります。

　まず、その代表例が配当金です。これは、所有している株式の会社が業績が好調で、利益を出している場合、年に１回か、２回その利益の一部を所有の株式数にあわせてもらえるものです。また、このほかにも会社によっては株主優待といってさまざまな特典が付く場合があります。たとえば、鉄道会社であれば、乗車料金の割引券をくれたり、メーカであれば自社製品をくれたりします。

　まだまだ、上に書いたような理由で株式を購入する人は少ないですが、これからは増えるかもしれません。

ロッキードとロールスロイスとの意外な関係

　ロッキードといえば、あの田中元総理のロッキード事件で、ロールスロイスといえば高級車の代名詞として、みなさんよくご存知のことと思いますが、実はこの２社には意外な関係がありました。

　ことの始まりは1970年代です。航空機メーカであるロッキードとダグラスは、非常に似通った機種を開発しようしていました。１つはL1011、もう１つはDC-10という航空機です。この２つの機種はエンジンを３つ積んだ、ワイドボディー機(乗客を300～400人位乗せることができる機体です)で、非常によく似た設計がなされていました。この２つの機種の大きな違いはエンジンにあり、ダグラスの方はB747(ジャンボジェット機のことです)と同じメーカの製品、そしてロッキードの方はロールスロイスの製品だったのです。

　ロールスロイスは当時新型エンジンの開発に社運を懸けており、かなり無理な条件でロッキードと契約を交わし、そのためエンジンの納期を守れず会社が傾いてしまったのです。これにより、DC-10の方が先に世に出てしまい、ロッキードはL1011の営業に苦労し、強引な営業をしてかの有名なロッキード事件を起こしたのち、結局旅客機部門から撤退することになったのです。

ソニーが松下を追い越す日

　最近になり、家電メーカ最大手の松下電器をソニーが売り上げで追い越そうとしています。大量生産、大量販売を得意とし、一般的な家電製品の販売をする松下。一方、高い技術力を駆使しややプロ向けともいえるような高性能な最新鋭ハイテク機器を販売するソニー。全く、特徴が異なる２社の順位が入れ替わろうとしていることは１つの時代移り変わりを感じます。

　果たして、このまま松下は家電最大手の座を譲り渡してしまうのでしょうか。それとも、王者の座を守り通すのでしょうか。目が離せません。

現代ビジネスの原点は鉄道にあり！

　意外に思うかもしれませんが、現代において常識的に行われているビジネスの手法というものの多くは、鉄道会社によって初めて本格的に行われたというものが多くあります。例えばそれは、Ｍ＆Ａ(企業買収のことです)や企業間競争、株式を用いてのさまざまな企みといったものです。Ｍ＆Ａについては、特にアメリカにおいて盛んに行われ、自社の路線規模を拡張するための有力な方法とされていましたし、現在でも事業拡張の１つの方法になっています。次の競争については、多分鉄道が現れるまで、鉄道ほど激しい競争はなかったでしょう。これも、特にアメリカにおいて、盛んに同一の区間を結ぶ路線間で、サービス、運賃といったものでとてつもない競争が繰り広げられましたが、我が国日本でも、官営(国営ということです)鉄道と私鉄との間で、激しく競争が行われていました。また、Ｍ＆Ａが盛んに行われるということは、株式の取引も盛んに行われるということを示し、買収のため、転売によって利益を出すため、買収・転売しようとするものを詐欺にはめるため、さまざまな人たちがそれぞれの思惑によって株式を売買しました。そして、かなり悪質な詐欺が行われ、現在のような株式売買におけるルールが形成されました。

　ともかく、産業革命の時より、鉄道は経済活動での中心的な役割を果たしたということは、確かなことです。それは、ダウ平均株価(N.Y.証券取引所で売買されている株式の、代表的な銘柄をある方法で割り、それによって出される指数のことです)の算出銘柄の中に、多くの鉄道会社が入っていたことでも明らかです。